12月2日（金）に実施いたしました京都研究会2005について、12月3日（土）の京都新聞朝刊第11面に、「防災に先端技術活用を　左京で通信関係者らシンポ」と題して掲載されています。

掲載記事より転載（京都新聞社提供）。

防災に先端技術活用を
左京で通信関係者らシンポ

　情報通信技術を活用した防災を考えるシンポジウムが２日、京都市左京区の市国際交流会館で開かれた。民間企業と行政の情報通信関係者が、先端技術を使って被害を最小限に防ぐ試みについて話し合った。

　ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）日本サスティナブル・コミュニティ・センター（京都市中京区）が毎年開いている京都研究会の一環で、今年は防災・減災のまちづくりをテーマに、総務省や企業関係者の講演や討論会などを行った。

　ＰＨＳサービス最大手、ウィルコムの八剱洋一郎社長は、ＰＨＳが通話集中時に障害の危険性が低く、電磁波も小さい利点を挙げ、「医療機関による電子カルテの通信や、位置情報を利用した防犯対策にも活用できる」などと話した。
　また、視覚障害者のネットワーク組織「Ｖｉｅｗ−Ｎｅｔ神奈川」の新城直会長も、使いやすい携帯電話端末の開発に参画した経験をもとに、「障害者にとっては災害時に有用な道具。障害者の目線を生かした製品開発を進めてほしい」と話した。
（転載ここまで）

12月3日京都新聞朝刊掲載記事（PDF 1M）