京都研究会の模様が京都新聞12月3日付で掲載「防災に先端技術活用を 左京で通信関係者らシンポ」
掲載日時 2005-12-19 17:29:51 | トピック： メディア掲載
| 12月2日（金）に実施いたしました京都研究会2005について、12月3日（土）の京都新聞朝刊第11面に、「防災に先端技術活用を 左京で通信関係者らシンポ」と題して掲載されています。
掲載記事より転載（京都新聞社提供）。
防災に先端技術活用を
左京で通信関係者らシンポ
情報通信技術を活用した防災を考えるシンポジウムが２日、京都市左京区の市国際交流会館で開かれた。民間企業と行政の情報通信関係者が、先端技術を使って被害を最小限に防ぐ試みについて話し合った。
ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）日本サスティナブル・コミュニティ・センター（京都市中京区）が毎年開いている京都研究会の一環で、今年は防災・減災のまちづくりをテーマに、総務省や企業関係者の講演や討論会などを行った。
ＰＨＳサービス最大手、ウィルコムの八剱洋一郎社長は、ＰＨＳが通話集中時に障害の危険性が低く、電磁波も小さい利点を挙げ、「医療機関による電子カルテの通信や、位置情報を利用した防犯対策にも活用できる」などと話した。
また、視覚障害者のネットワーク組織「Ｖｉｅｗ−Ｎｅｔ神奈川」の新城直会長も、使いやすい携帯電話端末の開発に参画した経験をもとに、「障害者にとっては災害時に有用な道具。障害者の目線を生かした製品開発を進めてほしい」と話した。
（転載ここまで）
 12月3日京都新聞朝刊掲載記事（PDF 1M）
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